防衛省防衛研究所が2025年8月5日に発表したNIDSコメンタリー第392号で、戦史研究センター国際紛争史研究室の新福祐一氏による、太平洋戦争末期の日本陸軍本土決戦準備における戦術変更を軍事的観点から分析した研究論文です。
研究の背景と目的
80年前、日本陸軍は天皇の聖断が下るまで講和に反対し徹底抗戦を主張していました。大本営陸軍部は、太平洋の小島嶼やジャングルでは地上戦力を集中できずに敗北したが、本土であれば戦力を集中して決戦が可能であると考えていました。この作戦は「決号作戦」と呼ばれました。
敵部隊の上陸を阻止する方法には、汀線付近で直接配備して海岸堡設定を拒否する「水際撃滅」と、汀線から離れた沿岸部に配備して一時的に海岸堡設定を許容するものの後に戦力を集中して撃破する「沿岸撃滅」があります。日本軍は沿岸撃滅で成功を収めた硫黄島や沖縄の戦いの後、本土決戦では最終的に水際撃滅に回帰しました。
本土決戦準備の推移
1944年6月のサイパン島で水際撃滅を採用した守備隊は上陸1週間ほどで戦力のほとんどを喪失したため、大本営陸軍部は守備隊に水際から一定距離離隔した地形堅固な場所での防備を許可しました。その後、沿岸撃滅を採用したペリリュー島や硫黄島では米軍に避けられない損害を被らせることに成功しました。
1945年1月より大本営陸軍部は本格的に本土決戦準備を開始し、4月に決号作戦準備要綱を発令しました。アメリカ軍が上陸すると予想された地域は東北から南九州まで6箇所あり、特に関東（決3号）と南九州（決6号）の生起可能性が高いと判断されていました。
沿岸撃滅から水際撃滅への転換過程
2月の段階では、大本営陸軍部作戦部長の宮崎周一中将は「2週間以内に20個師団を集結」させ「兵団の運用は拘束兵団と打撃兵団に区分」する沿岸撃滅による構想を説明していました。この方法では、陣地を「海岸より適宜後退せる要地」に設定し、1週間～10日程度で戦力を集中して海岸堡を撃破する計画でした。
しかし宮崎は、九州・四国方面における沿岸阻止部隊の築城、訓練、補給等が不十分であることを問題視し、5月には水際撃滅の方法を再評価し始めました。6月には「国土決戦戦法早わかり」を配布し、水際での抵抗継続のため陣地設定を促しました。
決定的な転換は6月20日の参謀次長名による「本土決戦根本義の徹底に関する件」（根本義）の発出でした。これにより対上陸作戦は「水際における敵の必然的弱点を飽くまで追求」し、「敵が橋頭陣地占領の以前に已むを得ざるも其の過程において之を破砕する」海岸堡設定を拒否する作戦に完全転換しました。
戦術変更の要因分析
戦闘力発揮の観点
有形要素の不足: 本土決戦準備部隊の編成は火力や機械化が不十分で、攻勢を行う第36軍は徒歩兵が約70％、戦車の多くが軽戦車級でした。師団の小銃、機関銃の充足率は40％前後、第12方面軍全体でも70％程度でした。決定的なのは航空戦力の不足で、陸軍の攻勢に連携した航空支援や防空は期待できず、制空権がない状態では部隊の機動が困難でした。
無形要素の課題: 沿岸阻止部隊と攻勢部隊の連携には「精到なる訓練による必勝の信念」が必須でしたが、九州の防備部隊は「自活に専らにして訓練築城不十分」で、兵員の士気や規律についても「離隊逃亡違計の六割に達す」状況でした。動員された部隊は予備役および若年兵士が主体のため、作戦司令部の企図に応じた敏活な行動は困難でした。
対上陸作戦の特性と戦訓理解
主動性の欠如への対応: 対上陸作戦は上陸を待ち受ける側が受動的になるという特性があります。日本陸軍は今までの島嶼部での作戦で受動に陥ることを繰り返していた反省から、あらかじめ自らが決めた路線を準備してそれを断行することで主動性を奪回しようと考えました。
沖縄戦の戦訓: 大本営陸軍部が水際撃滅を選択した重要な要因は沖縄戦への反省でした。沖縄では第32軍が上陸予想正面に配備せず、米軍上陸時に反撃を行わなかった結果、北・中飛行場が無血占領されました。宮崎はこれを「消極自己生存を第一義とするやの疑在り」と批判し、海岸堡を設定されると上陸した部隊を撃破することはほぼ困難であると認識しました。
軍事的合理性の限界
大本営陸軍部は最終的に、制空権もなく火力や装備に劣る動員部隊による複雑な調整を伴う攻撃は困難として、上陸直後の状況浮動に乗じて戦力が劣っていても部隊を肉迫攻撃（実質的な特攻）に単純化することで近距離での紛戦状態を創出する水際撃滅を選択しました。
しかし問題は、水際撃滅の必要性を強調する一方で、水際撃滅を遂行するための資材不足という問題を現地部隊の自助努力と必勝の信念の問題にすり替えたことです。コンクリート、鉄筋や海岸の築城資材を配当することなく、水際に主陣地を推進するよう命令したため、現地部隊は木材による野戦築城で砂浜に陣地を設定せざるを得ませんでした。
記事は、日本陸軍の戦術変更が単なる精神主義ではなく軍事的な判断によるものであったが、客観的分析に基づく合理的判断よりも個人の主観を重視する傾向と、現地部隊への適切な資源配当を怠る問題があったと結論づけています。