ホルムズ海峡の重要性～原油価格への影響と今後の注目点...
1. 報告書の概要
本報告書は、丸紅経済研究所の村井美恵研究主幹による2025年7月1日付のレポートで、世界最大級のエネルギーチョークポイントであるホルムズ海峡の地政学的重要性と原油市場への影響を分析したものです。ホルムズ海峡はペルシア湾とオマーン湾の間にある海峡で、世界の海上貿易量において石油・石油製品では1/4以上、LNGでは約1/5が通過する極めて重要な海路です。報告書では、この海峡の地理的特性、通過する原油量、地政学的リスク、価格への影響メカニズム、代替ルートの可能性などを包括的に検討し、今後の原油市場への示唆を提示しています。
2. 主要なポイント
報告書の主要なポイントとして、ホルムズ海峡は陸上での代替輸送手段も限られる中、幅は最も狭いところで約34kmだが、通行可能な航路の幅は片側約3kmと限定的であることが挙げられます。通過する石油、LNGとも8割強が中国、インドを中心とするアジア向けであり、アジア経済にとって極めて重要な供給ルートとなっています。数字は2024年のデータに基づいており、最新の地政学的緊張の高まりによって、この海峡の戦略的重要性は一層増大しています。イランによるホルムズ海峡封鎖の可能性は、原油価格に即座に影響を与える重大なリスク要因として認識されています。
3. ホルムズ海峡の地理的・戦略的重要性
ホルムズ海峡はイランに面し、航路の一部はイラン領海内を通ることから、同国をめぐる紛争時には対抗手段の一つとして幾度となく封鎖の可能性が観測されてきました。イランは、ミサイルやドローンなどによる船舶攻撃、機雷敷設、航路への船舶妨害など、物理的封鎖の手段を持つとされています。実際に封鎖に至ったことはないものの、封鎖となれば、エネルギー市場の混乱に対する国際社会からの批判に加え、周辺に基地を配備する米国との直接対立は避けられません。また、イラン自身の輸出も同海峡経由であるため、最大輸出先である中国からの圧力は必至で、封鎖が長期に至る可能性は低いとされています。
4. 原油輸送における役割
ホルムズ海峡を通過するパイプラインとして、East-West Crude Oil Pipeline（ペトロライン）が輸送能力5.0百万バレル/日、Abu Dhabi Crude Oil Pipelineが1.5百万バレル/日、Abqaiq-Yanbu NGL Pipelineが0.3百万バレル/日の能力を有し、合計6.8百万バレル/日の輸送能力を持っています。しかし、有効未利用能力（推定）は2.6百万バレル/日に留まっています。これらのパイプラインは、ホルムズ海峡を迂回する重要な代替輸送手段として機能していますが、海上輸送量と比較すると限定的であり、完全な代替とはなり得ない状況です。
5. 地政学的リスクの分析
6月13日に始まったイスラエルの攻撃により原油価格は急騰し、22日の米軍によるイランの核施設攻撃を受けて翌営業日に、中東の影響を反映しやすいブレントは一時80ドル超まで上昇しました。しかし、翌日のイランの報復が抑制的なものに留まったことを受けて原油価格は急落し、原油市場は供給過剰懸念に加え、OPECプラスの余剰生産能力や国際エネルギー機関加盟国の備蓄もあり、実際の供給に支障が出ない限り、上昇はあっても一時的なものに留まる可能性が高いとされています。ただし、イランによるホルムズ海峡封鎖の示唆は、報復攻撃の能力と意思を示すことで原油市場に警戒を続けさせる効果があります。
6. 原油価格への影響メカニズム
ホルムズ海峡が封鎖された場合、1日あたり100ドル超までも見込まれるとの見方もあり、実際に供給に影響がなくとも危機感の高まりだけで急騰する可能性があります。原油価格への影響は、封鎖の期間、範囲、実効性によって大きく異なります。短期的な封鎖脅威だけでもリスクプレミアムが大きく上昇し、実際の封鎖に至った場合には世界の石油供給の1/4以上が影響を受けることになります。また、航行船舶の保険引き受けが難しくなるなど、より実現性の高いリスクも存在し、引き続き同海峡をめぐる状況を注視する必要があります。
7. 代替ルートの可能性と限界
幅は最も狭い所で34kmだが、実際に通行可能な航路の幅は片側約3km（交互通行で、中央に約3kmの緩衝帯がある）と限定的であり、陸上での代替輸送手段も限られることから、世界のエネルギー供給にとって極めて重要な海峡となっています。既存のパイプラインによる代替輸送能力は限定的で、有効未利用能力は2.6百万バレル/日程度に過ぎません。新たなパイプライン建設には時間とコストがかかり、地政学的な制約も存在します。また、タンカーによる他の海路での輸送は輸送距離とコストが大幅に増加するため、完全な代替は困難です。
8. 各国の対応戦略
イランによるホルムズ海峡封鎖の示唆は、報復攻撃の能力と意思を示すことで、封鎖が長期に至る可能性は低いものの、その脅威は各国に対応を迫っています。米国は周辺に基地を配備し、封鎖時には軍事的対応を取る準備があります。中国やインドなどアジア諸国は、エネルギー安全保障の観点から代替供給源の確保や戦略石油備蓄の増強を進めています。OPECプラス諸国は余剰生産能力を維持し、供給ショック時の対応準備を整えています。日本も含め、主要輸入国は供給源の多様化とエネルギー転換の加速を図っています。
9. 今後の注目点とシナリオ分析
今後の注目点として、イスラエルとイランの直接対立の激化、米国の中東政策の変化、イラン核合意を巡る交渉の進展、地域大国間の勢力バランスの変化などが挙げられます。シナリオとしては、①封鎖脅威のみで実行されない場合（原油価格は一時的上昇後に落ち着く）、②短期的な部分封鎖（原油価格は80-100ドルレンジで推移）、③本格的な封鎖（原油価格は100ドル超に急騰）などが想定されます。いずれの場合も、国際社会の対応と代替供給の確保が重要となります。
10. 結論と市場への示唆
ホルムズ海峡は世界のエネルギー供給において代替不可能な重要性を持ち、その封鎖リスクは原油市場の最大の地政学的リスク要因の一つです。現時点では実際の封鎖の可能性は低いものの、地政学的緊張の高まりによってリスクプレミアムが上昇する可能性は常に存在します。市場参加者は、短期的な価格変動に備えつつ、中長期的なエネルギー安全保障の観点から供給源の多様化と代替エネルギーへの移行を進める必要があります。また、各国政府と国際機関は、危機時の協調体制を強化し、戦略石油備蓄の効果的な活用方法を検討することが重要です。