エネルギー基本計画は、日本のエネルギー政策の全体方針を示す重要な政策文書である。エネルギー政策基本法（平成14年法律第71号）に基づき、少なくとも3年ごとに検討が加えられ、必要に応じて見直される仕組みとなっている。この計画には、その時々の日本が直面するエネルギー問題や課題が反映され、時代のニーズに応じた政策方針が示される。
2025年2月に閣議決定された第7次エネルギー基本計画は、エネルギー安定供給の確保に向けた投資促進を重要な観点として策定された。この計画では、2040年およびその先のカーボンニュートラル実現という長期目標を視野に入れながら、エネルギー需給構造の将来像を描いている。
第7次計画の基本原則は「S＋3E」、すなわち安全性（Safety）を前提とした上で、エネルギーの安定供給（Energy Security）、経済効率性の向上（Economic Efficiency）、環境への適合（Environment）を同時に実現することである。この原則に基づき、今後日本が取り組むべき政策課題と、それらに対する具体的な対応の方向性が包括的にまとめられている。この計画は、日本のエネルギー政策の羅針盤として、官民が一体となって推進すべき施策の指針となっている。